レジャー・アミューズメント

膨らむコンテンツ、業態が多様化
映画とネット配信、共生の時代へ

　テーマパーク・遊園地、映画、ゲームセンター、スポーツ観戦など幅広い分野にわたる。近年はネット配信の拡大で、様々なコンテンツをスマートフォンやパソコンで体験できるようになり、レジャー産業全体の業態が多様化している。

注目データ

サブスクリプションの市場規模（2019年）
1兆1440億円

毎月定額制で動画、音楽、自動車、不動産など様々なモノを借りたり楽しんだりするサービス。23年には1.4兆円まで拡大する見込み。（ＩＣＴ総研）

企業動向

●遊園地・テーマパーク、臨時休園が響く

　コロナ禍以前の遊園地・テーマパークは好調で、経済産業省の統計によると、2018年度の売上高が過去最高の7204億円だった。
　東京ディズニーランドとシーを運営するオリエンタルランドは、コロナ禍により、両テーマパークを20年2月末から約4カ月間臨時休園した。同年4~6月期決算は、純損益が248億円の赤字（前年は229億円の黒字）に。両パークは7月に再開したが、当面は予約制で来園者を半分以下に抑制し、ほぼ全てのイベントを年度内は中止にした。当初4月に開業予定だった映画「美女と野獣」などがテーマの新エリアの開業時期も遅れるなど、耐える時期が続く。
　コロナ対策を徹底するのはユー・エス・ジェイも同じ。運営するユニバーサル・スタジオ・ジャパン（ＵＳＪ）を6月に営業再開後、まず年間パスポートをもつ大阪府民を対象にし、以後は段階的に来場対象の地域を拡大する策をとった。当初7月に予定していた任天堂の人気キャラクター「マリオ」をテーマにした新エリアの開業も遅らせる。

●ヒット作続出もコロナ禍で一転

　2019年の映画業界はにぎやかだった。日本映画製作者連盟（松竹、東宝、東映、ＫＡＤＯＫＡＷＡの会員4社）によると、「天気の子」「アナと雪の女王2」などのヒット作が続出し、興行収入は00年以降最高の2600億円を突破。入場者数も最多の1億9千万人超を記録した。近年、東京の新宿や日比谷にＴＯＨＯシネマズ、池袋にグランドシネマサンシャインが開業するなど、大型シネマコンプレックスの普及が活況の背景にある。　しかしコロナ禍で状況は一転。全国の映画館が休業し、多くの新作映画が公開延期に。再開後も座席数を半分以下に減らすなど入場制限が続く。独立系の配給会社やミニシアターは経営危機が深刻だ。
　そんな中、映画とネット配信が急接近している。劇場封切りと同時に配信したり、配信に切り替えたりする新作が現れている。ネット通販大手アマゾンのプライム・ビデオや、動画配信最大手のネットフリックスが代表格。コロナ禍の巣ごもり需要は大きく、ネットフリックスの増加幅は2四半期連続で1千万人を超え、世界の有料会員数が約2億人に上った。

トピックス

★テーマパークの開業続く

各地でテーマパークの開業が相次ぐ。2017年に名古屋市にレゴランド・ジャパン、19年に埼玉県飯能市のムーミンバレーパークができた。今後も、愛知県長久手市にジブリパークが22年開業予定。20年8月閉園の東京・練馬の「としまえん」跡地には、「ハリー・ポッター」のテーマパークが23年をめどにオープンする方向だ。