(写真は、ツイッターに上げられたマイナビのメール文面)
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(写真は、ツイッターに上げられたマイナビのメール文面)
1万6000人に誤送信
メールのタイトルは「<第1>大東亜以下⑨」。マイナビによると、インターンシップを案内する内容で、2023年卒業予定の首都圏の大学生約1万6000人に、12月6日午前11時に送信しました。「大東亜」は大東文化大学、東海大学、亜細亜大学をさしますが、3大学以外の就活生も含まれていました。
メールを受け取った学生が「学歴フィルターではないか」と書き込んだツイッターが拡散し、騒動になりました。マイナビは「不要な誤解を与えるようなメールをお送りして、大変申し訳ございません」と謝罪。誤送信した担当者は、就活生の相談事業の作業として、登録者を「大東亜以下」と、そのほかの2グループに分けた、といいます。マイナビの広報担当者は「所属大学によってサービス内容が違うとか、優遇しているとか、そういうことはない」と説明しています。
かつては「指定校制度」
学歴フィルターによる選別は、実は1980年代までは当たり前のように行われていました。当時は「指定校制度」と呼ばれ、偏差値上位校の学生しか応募すらできない企業がありました。まだインターネットはない時代です。学生は自宅に送られてきた就職情報誌に付いているハガキを送って入社案内を入手し履歴書を郵送する仕組みだったので、企業は学生を選別できたわけです。1991年にソニーが「学校名不問」を掲げる一方、エントリーシート(ES)を導入して話題になりました。その後、ネットが普及し就職情報誌に代わって就職情報サイト(就活ナビ)による就活が当たり前になると、ネットでは誰もが同じ情報に接することができるため、露骨な選別はなくなりました。しかし、WEBエントリーで人気企業に数万、数千の応募が殺到するようになると、面接できる人数には限りがありますから、ESとSPIなどの適性検査を合わせた書類選考でばっさりと落とす企業が多くなる一方、中には「学歴フィルター」をかける企業も出るようになったのです。
(写真は、1980年代のリクルート社発行の就職情報誌)
会社説明会の予約で……
では、学歴フィルターは今でも広く存在しているのでしょうか。私は「人事のホンネ」でこれまで100社超の人気企業の採用担当者にインタビューをしてきました。根掘り葉掘りいろんな質問をぶつけて本音を探りますが、この会社は大学名で選別しているかも、と感じた企業はありません。学力は大事な能力には違いありませんが、学力が高いだけで採用する企業はないと断言できます。どの会社も、コミュニケーション能力、主体性、協調性など多様な指標で、自社に合う学生をESや面接で懸命に探し出そうとしているからです。
(写真は、「学歴社会」の頂点ともいわれる東京大学の安田講堂=東京都文京区)
適性検査で落とされないために
多くの企業にとって、「学歴フィルター」が不要になった事情もあります。ほとんどの企業が適性検査を課すようになったことです。SPIや玉手箱が有名ですが、適性検査には国語、数学などの基礎能力検査と性格検査があります。基本的な学力は適性検査で分かるうえに、性格検査で自社に合う人材かどうかを判断する情報も得られるため、今では9割以上の企業が実施しているといわれています。学歴フィルターの存在が明らかになれば、企業イメージは失墜します。コストはかかりますが、適性検査を導入すればそんなリスクを冒す必要はありません。
さて、みなさんがやるべきことは明らかですね。学歴フィルターがあるかないかなどは気にせずに、適性検査で落とされないようにすることです。コロナ禍でテストセンターでの受検ができなくなり、多くの企業が自宅などでのWEBテストに切り替えて以降、「替え玉受検」など不正が横行しているといわれています。受検の代行業者まで現れたとの話も聞きます。「なんとしても面接まではたどり着きたい!」という気持ちは分かりますが、不正はいけません。監視付きのWEBテストもありますし、実力とかけ離れた点数を取っても面接でバレます。今のようにコロナが落ち着いた状況なら、多くの地域でテストセンター受検が復活するでしょう。
年明けに就活が本格化する前、この冬休みの間に適性検査の対策本に取り組んでみてください。時間のわりに問題数が多く、慣れていないと難しい問題もあるので、いきなり受けると痛い目にあいかねません。でも、大学生なら対策さえすれば一定の点数はきっと取れますから。
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