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気をつけたいのは、そのブランドにも階層があるということです。例えばスポーツなら、スポーツ全体の中の個々の競技そのもののブランドがあり、その中にプロ・社会人・大学などのブランド、そして各競技チームのブランドがある、という感じです。各チームのブランドが上がったり下がったりするのは、活性化のためにもいいのですが、競技自体のブランド力が下がり続けるのは、その競技自体が続けられるかという大問題につながります。
日本のラグビーは、数十年という流れで見ると、競技としてのブランド力が下がり続けていました。高校選手権の予選参加校数が、1991年度には1490校だったのが最近は850校ほどになっていることに端的に表れています。その中での今回のワールドカップ(W杯)日本代表の躍進はとても喜ばしいことです。競技自体のブランドが高まり、さらに高校・大学や社会人、そして各チームのブランド力復活につながればいいなと思います。逆に今回の野球賭博はとても残念です。野球そのもののブランド力が損なわれることにならなければいいのですが。
写真は10月1日付朝日新聞朝刊、グリコの2ページ大の全面広告を使ったバッグです。
今日から3連休、月曜は「体育の日」で祝日ですので、今回は土曜に「ニュース★あらもーど」をお届けします。火曜~金曜日の「今日の朝刊」通常版とともにご活用ください。(朝日新聞教育総合本部ディレクター・真下 聡)
ニュースダイジェスト
★【経済】世界ブランド番付、アップル3年連続首位 トヨタは6位 (10/5.Mon)
米調査・コンサル会社のインターブランドは世界的企業の2015年版ブランド番付を発表した。「iPhone」や「iPad」の人気が続く米アップルが3年連続で首位、日本勢最高はトヨタ自動車の6位で、前年の8位からアップした。
米企業がトップ10に8社入った。2位がグーグル、3位はコカ・コーラで上位3社は前年と同じだった。排ガス規制試験の不正に揺れる独自動車大手フォルクスワーゲンは、前年の31位から35位に後退した。日本企業はトヨタのほかホンダ(19位)、キヤノン(40位)、日産自動車(49位)、ソニー(58位)、パナソニック(65位)の計6社がトップ100に入った。
★【プロ野球】巨人投手が野球賭博 高校野球や巨人戦でも(10/5.Mon)
プロ野球の巨人は、福田聡志投手(32)が野球賭博行為に関わっていたと発表した。巨人はプロ野球を統括する日本野球機構へ文書で概要を報告。久保博球団社長が会見し謝罪した。福田投手は2015年全国高校野球選手権大会の複数の試合、その後に9月上旬まであったプロ野球とメジャーリーグの各約10試合で賭けを行った。巨人戦も3~4試合含まれていた。これまでの調査では、勝敗にかかわる「八百長」の形跡は認められていないという。下村博文文部科学相はスポーツ振興くじの対象にプロ野球を加える構想について、導入を断念する考えを示した。
★【社会保障】医療費、初の40兆円超え 2013年度、7年連続増加(10/7.Wed)
2013年度に使われた医療費は、前年度より8493億円(2.2%)多い40兆610億円で確定した。7年連続で増え、初めて40兆円を超えた。高齢化や医療技術の高度化を背景に、1人当たりの医療費も2.3%増えて31万4700円になった。厚生労働省が公表した。公表されたのは国民医療費で、公的な医療保険と税金、患者の負担を合算したもの。
税金の負担が約4割を占める医療費の増加は、国の財政を圧迫する大きな要因だ。政府は団塊の世代がすべて75歳以上になる2025年に保険と税金だけで54兆円になると推計。無駄を省いて医療費の伸びを抑制する重要性が一層増している。
★【政治】第3次安倍改造内閣発足 主要9閣僚が留任 (10/7.Wed)
安倍晋三首相は内閣改造と自民党役員人事を行い、第3次安倍改造内閣を発足させた。麻生太郎副総理兼財務相や菅義偉官房長官、甘利明経済再生相といった主要閣僚ら9人と党4役を留任させる「安全運転」を意識した布陣をとった。
改造では10閣僚が交代した。改造の「目玉」とされる新設の1億総活躍担当相には、首相側近として知られる加藤勝信官房副長官を充てた。加藤氏は名目国内総生産600兆円を目指すことなどを掲げた「新3本の矢」の実現に取り組むことになる。
★【決算】コンビニ上位3社、過去最高の営業益 沈む総合スーパー(10/8.Thu)
流通各社の2015年8月中間決算が出そろい、総合スーパー(GMS)が沈み、コンビニ頼みを強める小売業界の傾向がより鮮明になった。コンビニ上位3社が過去最高の営業利益をたたき出す一方、収益力の低いGMSは閉店や業態転換を迫られている。
セブン&アイ・ホールディングスはGMSのイトーヨーカ堂が90億円の営業損失。イオンもGMS事業は87億円の営業赤字だ。コンビニ3位のファミマは、4位のサークルKサンクスを傘下に持つユニーグループ・ホールディングスと経営統合について大筋で合意。統合すれば、ファミマ側の店舗数はローソンを抜き、首位セブン―イレブン・ジャパンと肩を並べ、「3強体制」が固まる。
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