偉大なるボクサー死す…大きな訃報は必読！（ニュース★あらもーど ５月30日~６月５日）

　３日、プロボクシングの元世界ヘビー級王者、モハメド・アリさんが亡くなりました。ただの強いボクサーではありません。ベトナム戦争に反対したり米軍への入隊を拒否して王座を剝奪されたりするなど、国際社会にも強い影響を与えた人です。そんなアリさんでも、恐らく若い方はあまり馴染みがないのではないでしょうか。どの人をよく知っているかは、世代で大きく違ってきますので、知らなくてもおかしくはありません。ただ、新聞の１面で扱われるような訃報は、その人を知らなくてもぜひ読むことをオススメします。訃報によってその人を知り、そこから著作などにつながって、それが自分の糧（かて）になったりすることがあるからです。さらには異なる世代や普段関心のないジャンルの話題に触れるという意味でも貴重ですよ。
　写真は３月16日付朝日新聞朝刊、東京海上日動火災保険の全面広告を使ったバッグです。
　毎週月曜は１週間のニュースのうち、みなさんと共有したい話題をお届けする「ニュース★あらもーど」の日。火曜～金曜日の「今日の朝刊」通常版とともに、ご活用ください。（朝日新聞教育総合本部ディレクター・真下　聡）

ニュースダイジェスト

★【将棋】新名人に28歳佐藤　羽生破り初タイトル（5/31.Tue）

　第74期将棋名人戦七番勝負の第５局は31日、挑戦者の佐藤天彦（あまひこ）八段（28）が羽生善治名人（45）に100手で勝ち、通算４勝１敗でタイトルを奪取した。佐藤挑戦者は、初のタイトル獲得で将棋界の頂点に立った。新顔の名人誕生は2002年の森内俊之九段までさかのぼる。以降、羽生・森内で争ってきた２強時代が今回で崩れた。名人位に就くのは佐藤挑戦者が13人目。28歳４カ月での名人獲得は史上４番目の若さで、20代の名人誕生は2000年の丸山忠久九段以来16年ぶりとなる。羽生名人が初めて名人になった時は23歳だった。敗れた羽生名人は、王位、王座、棋聖の三冠に後退した。

★【健康】受動喫煙で死亡、年1.5万人　女性が男性の倍　厚労省研究班推計 (5/31.Tue)

　受動喫煙が原因で死亡する人が国内では年約１万5000人に上るという推計結果を厚生労働省の研究班がまとめ、世界禁煙デーの31日発表した。病気別には、肺がん2484人、心筋梗塞などの虚血性心疾患4459人、脳卒中8014人、乳幼児突然死症候群73人。男女別（乳幼児を除く）では、男性が4523人、女性が１万434人。女性が２倍以上となる理由について、国立がん研究センターの片野田耕太・がん登録統計室長は「家庭内での受動喫煙率が女性が圧倒的に高いため」と説明する。世界保健機関によると、2014年時点で英国、カナダ、ブラジル、ロシアなど49カ国が法律で公共の場所を屋内全面禁煙にしている。

★【政治】甘利前大臣、不起訴　違法口利き、東京地検特捜部「証拠なし」（5/31.Tue）

　千葉県内の道路用地の補償交渉をめぐり、甘利明・前経済再生相や元秘書が働きかけをした見返りに現金を受け取ったなどとして、あっせん利得処罰法違反などの疑いで告発された問題で、東京地検特捜部は甘利氏と元秘書２人を不起訴処分（嫌疑不十分）にしたと発表した。特捜部は「必要と思われる捜査は十分行った」と説明している。甘利氏は１月の会見で現金授受を認めたうえで、不正な口利きなどを否定した。特捜部はUR（都市再生機構）などを家宅捜索。元秘書や甘利氏からも聴取したが、権限をちらつかせたり、UR側との交渉に影響を与えたりした証拠は見つからなかったという。告発していた大学教授らは処分が不当として検察審査会に申し立てる意向。

★【裁判】ヘイトデモ「事前差し止め」仮処分　地裁川崎支部、対策法踏まえ (6/2.Thu)

　特定の人種や民族を標的に差別をあおる「ヘイトスピーチ」を繰り返す団体の主催者男性が、川崎市で５日にデモを予定していることをめぐり、横浜地裁川崎支部は在日コリアンの男性が理事長を務める市内の社会福祉法人から半径500メートル以内でのデモを禁止する仮処分決定を出した。ヘイトスピーチの解消に向けた対策法が５月24日に成立して以来、同法を踏まえた司法判断は初めて。社会福祉法人側の弁護団は「決定に期間の定めはなく、将来にわたってずっと効果が続いていく。新法を規範とした点で画期的な判断だ」と評価。この団体が予定しているデモをめぐっては、川崎区の公園の使用許可について、川崎市が５月30日付で、「不当な差別的言動を行う恐れがある」として不許可を決定している。

★【文科省】有識者会議、デジタル教科書了承　将来「紙なし」も検討 (6/2.Thu)

　小中高校のデジタル教科書について、文部科学省の有識者会議は2020年度から授業の一部で使うことを認める中間まとめ案を了承した。当面は紙とデジタルの教科書を併用するが、将来は教育委員会の判断でデジタルだけにすることもできる制度を検討するよう求めた。デジタル教科書は、紙の教科書をそのまま電子データにしたもの。公立校の場合、導入するかどうかは教育委員会が決める。デジタル教科書を国が無償とするのは「直ちには困難」とし、特に小中学校についてはなるべく価格を抑えるよう教科書会社に検討を促したり、国に経済的支援を求めたりした。動画や音声など国の検定がない「補助教材」は、教育委員会が内容をチェックした上で、自治体などのサーバーに保存して共有する仕組みも提案した。

※「就活割」で朝日新聞デジタルの会員になれば、すべての記事を読むことができ、過去１年分の記事の検索もできます。大学、短大、専門学校など就職を控えた学生限定の特別コースで、卒業まで月額2000円です（通常月額3800円）。お申し込みはこちらから。

	28歳佐藤、新名人に　羽生破り初タイトル　将棋名人戦
	受動喫煙で死亡、年1.5万人　女性が男性の倍　厚労省研究班推計
	甘利前大臣、不起訴　違法口利き、東京地検特捜部「証拠なし」
	ヘイトデモ「事前差し止め」仮処分　地裁川崎支部、対策法踏まえ
	有識者会議、デジタル教科書了承　将来は「紙なし」も検討