「ゲーム機」からスマホへ 市場の変化にソフトメーカーも対応策

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2014年11月28日

「ゲーム機」からスマホへ　市場の変化にソフトメーカーも対応策

カプコン、新作ゲームを分割販売（11月21日朝日新聞朝刊）

　ゲームソフト大手のカプコン（大阪市）が、来年初めに発売する人気ゲーム「バイオハザード」の新作を切り売りする。音楽がインターネットを通じたダウンロード販売で１曲ずつ買えるように、ゲームも小分けにして安くし、買いやすくする。

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　ゲームソフト業界は、ここ数年でもっとも大きく収益構造が変化したところかも知れません。10年ほど前であれば、遊び方の主流は「まず数万円のゲーム機を購入し、さらに数千円のゲームソフトを買い足す」というものでした。メーカーはまず、ゲーム機というハードウエアの売上げを争い、さらにソフトウエアでも競争していたのです。この一つひとつのハードやソフトの値段は、現在から見ればかなり高額といえるものでした。

　KADOKAWAが発行する『ファミ通ゲーム白書2014』によれば、国内の家庭用ゲーム市場は昨年、ついに１兆円を突破し、１兆1448億円に達しました。10年間で実に２倍という成長ぶりです。注目すべきは、その内訳。この１兆1448億円のうち、旧来の「ゲーム機＋ソフト」という市場は4465億円にすぎず、スマホなどで遊ぶ「オンライン」が6983億円を占めているのです。「ゲーム機＋ソフト」の売上げがピークだったのは2007年。その後は減少を続け、今の規模はちょうど10年前へと戻ってしまいました。一方、オンラインは10年間でちょうど10倍に伸びています。

　オンラインには、無料や数百円で手軽に始められるゲームも数多くあります。また、気に入ったゲームが見つかれば課金して長く遊ぶ、という新しいスタイルが増え、ユーザーもそれぞれの楽しみ方を見つけているようです。

　今回の記事に出てきたカプコンの新しい価格戦略は、こうしたゲーム市場の変化を反映しているようですね。