企業研究はトップの言葉から！キリンビバレッジ「意思ある減収」

略歴

2016年06月08日

企業研究はトップの言葉から！キリンビバレッジ「意思ある減収」

（新トップ２０１６）キリンビバレッジ社長・堀口英樹氏（2016年６月２日朝日新聞朝刊）

　「意思ある減収」を掲げる。清涼飲料業界は、価格競争が激しい。各社とも店頭価格が安くなりがちな大容量（1.5リットル以上）の商品で売り上げを伸ばす一方、薄利に悩んでいる。「目先の売り上げより、利益を追求しよう」と、大容量を不利な卸値で取引することは減らす決断をした。

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　「就活ニュースペーパー」でも何度も強調していますが、内定に欠かせない企業研究の第一歩はその会社社長などトップのインタビューを読むことです。会社が今後どの分野に力を入れていくのか、どんな会社にしていきたいのかといったメッセージがそこには含まれています。面接で使うもよし、その会社の社風が自分にあうかどうかのヒントとしても使えそうです。朝日新聞の経済面には、新社長の抱負を聞く「新トップ2016」が不定期で連載されています。ぜひ、チェックしてみてください。

　今日とりあげた大手清涼飲料水メーカー・キリンビバレッジ新社長インタビューには「意思ある減収」という刺激的な見出しがついています。減収とは、会社の売上高が減ること。ふつう、会社の目的は売上高をふやしていく「増収」です。売上を増やして市場のシェアを確保しなければ生き残りが厳しくなりますし、社員を増やして新たなビジネスを生み出し多角化をはかることもできません。

　しかし、売り上げが伸びてもそのぶんコストもかさむようでは会社にはなにも残りません。キリンビバレッジの堀口社長は、利益を下げてたくさん売る「薄利多売」の方針を見直し、商品の付加価値を上昇させて単価をあげ、売上高を下げてでも利益率をもとめる方針を打ち出しました。飲料水メーカーにとって日本市場は少子高齢化もあり、今後の成長が見込めない市場。そこで、「増収ありき」という凝り固まった発想を崩す必要があると社長は考えたのでしょう。デフレに慣れきり財布のひもが固くなった消費者の心をつかむ商品を作るのは容易ではないですが、そこにどれだけ知恵をしぼれるかが会社の生き残りを左右することになりそうです。堀口社長は「健康飲料」という方向性も口にしています。

　「とにかくまずは増収だ！売って売って売りまくれ！」という伸び盛りの会社もあれば、この会社のように「顧客が満足する商品を、少なくてもしっかり作って高く売る」というビジネスモデルの会社もあります。同じ会社でも部署によって違いがあるところもありますね。どちらの職場で働きたいですか？　事前にしっかりイメージできれば、企業研究もぐっと楽しくなりますよ。