(ザ・テクノロジー「AI編」上)人工知能 米追う中国 (6月7日朝日新聞朝刊)
コンピューターが自ら考える人工知能(AI)を巡り、いま世界的な頭脳争奪戦が繰り広げられている。人工知能のなかで、特に奪い合いになっているのは「ディープラーニング(DL)」と呼ばれるプログラムの専門家たちだ。
コンピューターが自ら考える人工知能(AI)を巡り、いま世界的な頭脳争奪戦が繰り広げられている。人工知能のなかで、特に奪い合いになっているのは「ディープラーニング(DL)」と呼ばれるプログラムの専門家たちだ。
朝日新聞の年間企画「ザ・テクノロジー」。社を代表する敏腕記者たちが取材チームを組んで、世界の名だたるハイテク企業の前線を取材した圧巻の内容です。盛りだくさんのエピソードは、「ここに現代社会の最先端がある」という迫力を感じさせるでしょう。
登場する主な企業名を並べてみるだけでも、これが業界研究の必読記事であることが伝わるのではないでしょうか。こうです。
グーグル、フェイスブック、アップル、マイクロソフト、
ヤフー、百度(バイドゥ)、NEC、富士通、
グリー、カルチャー・コンビニエンス・クラブ、
JR東日本、すかいらーく、スシロー etc……
ほかにも、大学の研究者や政府の関係者などが数多く登場します。
今回の記事である「AI編」は、上下に分けて掲載されました。「上」では人工知能がメーンテーマに取り上げられ、人の話し言葉を理解して検索などを助けるスマートフォンや、ネットに投稿された顔写真を見分けて分析するSNSなど、さまざまな最新技術の背景と将来像が描かれています。
また、これに続く「下」はビッグデータをめぐる話です。ファミリーレストランを訪れる利用客の好みや、ネットで閲覧されたページの傾向などの大量のデータを分析し、次に売れる商品開発などに活用されている。そんな現状が理解できます。
もちろん、こうした技術の発展は、新たなかたちのプライバシー侵害や、消費者の意志決定のコントロールといった負の問題点をはらんでいることも、記事は指摘しています。これからの社会のあり方を考える重要な素材とするためにも、しっかり読み込みたい内容です。
2024/12/12 更新
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