業界MAP

商社

業界の仕組み

総合商社は「非資源」を強化

ill_syosha.gif 「総合商社」は幅広い商品・サービスを扱い、「専門商社」は鉄鋼・医薬品・食品など特定の分野に特化している。総合商社のうち三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅が5大商社とされ、豊田通商、双日なども大手だ。

 総合商社は、かつては原料や加工品を輸入する「貿易会社」のイメージが強かった。1980 ~ 90年代に商社を介さない直接取引が増えたのを受けて、自社で事業投資を行って利益を得るビジネスモデルへと転換した。その中でも鉄鉱石・原油・天然ガスや太陽光発電などの資源分野は、世界的なエネルギー・金属の需要増を受けて、莫大な利益を生み出してきた。だが数年は、原油や鉄鉱石、銅などで相場の下落が続き、資源分野への依存が強い会社が業績を落として、総合商社の序列が入れ替わった。

 大手商社はともに資源分野への新規投資を控え、得意とする非資源の事業を強化する一方で、市況の影響を受けにくい分野への投資を進めていく方針。ここに来て再び新たなビジネスの創出が求められており、今後どのような分野に需要があるのか、社会全体を見極めて的確に投資する情報収集力や判断力が重要になっている。

専門商社もグローバル化

 特定の分野で専門性を生かす専門商社の種類、企業数は非常に多い。主には鉄鋼系、機械系、繊維系、化学系、食品系、医薬品系、燃料系などがあり、各業界で存在感を発揮している。メーカーや総合商社の子会社、系列会社も多い。

 これまでは内需への依存が強かったが、商品・製品を卸す仕事に加え、商品開発や製造、小売業を手がけたり、海外に進出したりする会社が増えている。化学系商社の長瀬産業や稲畑産業は、積極的にグローバル化に取り組んで業績を伸ばした。

 企業の再編や提携が相次いでいることも特徴だ。鉄鋼系で売上高首位のメタルワンは、三菱商事と旧日商岩井(現双日)の鉄鋼部門が分離・統合して発足した。住金物産と日鉄商事も2013年に合併し日鉄住金物産に。食品系では、菱食、明治屋商事、サンエス、フードサービスネットワークの4社が11年に経営統合し、売上高2兆円を超える三菱食品が誕生した。医薬品系で売上高1位のメディパルホールディングスは、日用品・化粧品卸の大手PALTACを傘下に持つ。

最新トピックス

伊藤忠がアジアに巨額投資

 伊藤忠商事は2014年7月、タイの財閥大手「チャロン・ポカパン(CP)グループ」と資本・業務提携を結んだ。中国や東南アジアで飼料・食料を中心に事業展開を図っている。さらに両社は15年1月、中国最大の国有複合企業である「中国中信集団(CITIC)」とも資本・業務提携を結び、CITICの中核企業に巨額の投資を行った。アジア有数の協業体制を基盤に、中国でのネット通販や新興国でのビジネス拡大を目指している。

アジアの病院事業に大手商社が参入

 将来の高齢社会が確実視されるアジアの国々に向けて、日本の経営ノウハウを生かした病院事業への参入が活発になっている。三井物産は東南アジアで富裕層向け総合病院の経営に携わっており、2016年にはアジア最大手の中間所得層向け病院グループであるコロンビアアジアグループに出資した。伊藤忠商事は17年秋にCITICと合弁会社を設立し、中国の広東省や山西省などの病院で資材の調達や患者向けのサービスなどを始める予定。

変化を見せる食品ビジネス

 人口の増加に伴う食料需要の増加を見込んで、総合商社による食品事業の強化が目立っている。鶏、豚、牛といった畜産物の生産効率を上げる飼料添加物の生産や、アジアでのエビの養殖など、世界の食糧問題の解決にも寄与する取り組みが始まっている。

 2013年には、丸紅が米国穀物メジャー、ガビロンを買収して世界有数の穀物商社になり、伊藤忠商事が米国食品大手ドールのアジア青果事業を買収。14年に三菱商事がサーモンの養殖・加工で世界3位のセルマックを買収した。丸紅は、300年の歴史を持つ食品系専門商社の国分と包括提携を結び、国内の食品流通にも変化が起きている。

採用の傾向

総合商社の主な採用

・総合職と一般職に分かれていることが多い。
・入社後、「エネルギー」「金属」「化学品」「金融」等、ジャンル毎の部門に配属される。
・「営業」「マーケティング」「仕入・物流」等の業務を担当する。
※かつては特定の部門内でキャリアアップするため部門間の異動はあまりなかったが、最近はあえて部門を横断させるケースや、早い時期に子会社へ出向するケースも増えている。

専門商社の主な採用

「営業」「マーケティング」「仕入・物流」等。
※担当ジャンルごと(食品であれば加工食品、冷凍食品等)、担当地域ごとに配属され、そこでキャリアアップしていくことが多い。

語学力だけではない力を

 ほとんどの社員が1度は海外勤務をする大手商社では、語学力も評価の対象となり、内定者のTOEIC平均点が900点を超えるという会社もある。ただ、語学力だけで採用している会社はなく、英語が苦手な学生も入社して活躍している。語学力だけでなく、どのような環境の中でも働けるタフさや、日本の文化や伝統について語れる教養など、幅広い力を養いたい。

【主要各社の大卒採用計画】
(2018年4月入社、カッコ内は2017年度実績)
三井物産/前年並み(180)、住友商事/ 160(157)、伊藤忠商事/ 約150(155)、丸紅(短大卒を含む)/約130(135)